加盟団体・関連団体

一般財団法人 応用教育研究所

教育評価  教育・心理検査  標準検査

 当研究所は、財団法人応用教育研究所として昭和30年に創立されて以来、一貫して教育評価に関する研究を続け、また、教育学理の正しい応用の方途を研究し、特に、教育測定の実際的用具である教育・心理検査の研究・標準化には多大の成果をあげ、教育界に広く貢献してきました。そのような歴史的経緯にあって、公益法人制度改革の下で、一般財団法人応用教育研究所に名称を変更しました。
 当研究所の研究調査及び業務活動の中心となる教育・心理検査の標準化は、委託研究とされ、知能・学力・性格・適性などの諸領域にわたっており、その成果は、全国の小学校・中学校・高等学校などで、学習指導・生徒指導・キャリア教育などの面で多大な役割を果たしております。
 さらに、毎年、「実践教育・心理検査基礎講座」及び「指導と評価大学講座」などの講座を開講し、教育評価の啓発指導に努めておりますが、他にも、大きくは教育評価・指導要領・指導要録などに関して、より実践的には諸検査の結果利用に関わる内容で、所属の所員もしくは職員が、現職教員を主な対象に講習会活動を展開しております。

公益財団法人学習ソフトウェア情報研究センター

学習ソフトウェア等の収集・提供、デジタル教材の制作、調査研究
公益財団法人学習ソフトウェア情報研究センターは、昭和63年5月26日に 設立された財団法人が、新公益法人制度に基づき、内閣総理大臣の認定を受けて 平成22年11月1日に公益財団法人に移行したもので、学校教育及び社会教育の場におけるコンピュータ利用の促進を図るため、教育の場で使われる学習ソフトウェア等の収集・提供、デジタル教材の制作、調査研究等を行う公益法人です。

財団法人 学校教育研究所

財団法人学校教育研究所は「教科書に関する問題を学校教育という視野から研究する機関」として昭和31(1956)年に設立、昭和41(1966)年に財団法人として認可され、初代理事長に元東京都教育委員会教育委員長木下一雄が就任した。
 設立以来、当研究所では、教育改革の動向、教育課程の改定、学習指導・生徒指導の今日的課題、諸外国の教育事情など、教育の重要な課題について、多くの研究者のご協力を得て調査・研究し、その成果を教育行政、学校などの教育関係者に提供してきた。このような幅広い研究活動を行い、その成果を公開し、教科書・教材の進歩発展に寄与し、教育の振興に貢献することが、当研究所の重要な使命である。

教育技術研究所

株式会社小学館が主宰する教育研究所です。

教育創造研究センター

教育が国家存立の基盤と言われながら、最近の学力低下の実態が指摘され、学びの復権が緊急の課題となっています。そこで、「学力・学習力」「学校力」「社会力」などの形成に向けた支援策を研究・実践・提供することを目的として、当研究所は活動しています。
全国的に会員を募り、会員相互の研究・実践等の交流を図り、(1)「学力・学習力」「学校力」「社会力」などについての研究の推進(2) 会員相互の研究・実践交流と情報提供、学校や教員の研究実践との交流、教育研究会等の開催(3) 図書・資料等の発刊―などを行っていきます。

一般財団法人 教育調査研究所

教育調査、教育雑誌、教育セミナー
一般財団法人教育調査研究所は、全国の教育関係者を対象にした機関誌 『教育展望』(年間10冊 )、『研究紀要』などの出版活動と「教育展望セミナー」を開催し、教育に関する学術的、実践的な調査研究活動行っている研究機関です。日本の教育の発展と日本の将来を担う子どもた ちの健全な育成のために、微力ながら尽くすこと理念としています。

公益財団法人 教科書研究センター

教科書 図書館 国際理解

教科書研究センターは、教科書や関連する教材が学校教育上極めて大きな役割を担っていることに鑑み、昭和51(1976)年に設立された(1)教科書図書館の設置運営、(2)教科書に関する調査研究、(3)教科書に関する研修・広報・国際理解活動、を行っている公益財団法人です。
(1)教科書図書館は、我が国の小・中・高等学校,特別支援学校の戦後の検定制度施行以降のすべての教科書のほか、諸外国の教科書、教師用指導書、参考文献など約13万冊を所蔵し閲覧に供しています。
(2)教科書の質的向上・充実のため、教科書の内容、用語、体様、教育方法との関連、諸外国の教科書・制度などについて調査研究し、報告書を関係者に配布しています。
(3)教科書発行者、教科書の研究者、学校教育関係者などを対象とした教科書の質的向上に関する研修、JICAの研修生の受け入れなどの国際理解活動を行っています。

一般財団法人教育文化総合研究所

 一般財団法人教育文化総合研究所(教育総研)は、日本教職員組合のシンクタンクとして1991年に発足しました。
 依頼した各界・各層からの研究協力者と共に、教育・文化や教育運動のあり方について幅広い研究を積み重ね、同時に学校現場の要求、課題を意識しながら、今日的視点にたった政策提言を行っています。
 教育総研の設立母体である日教組は「教育を福祉とならんで社会の中心課題とする」ことを宣言し、「平和・人権・環境・ジェンダー・インクルージョンの視点を重視した教育をすすめる」としています。
 教育総研はこの日教組の運動の基調をさらに理論化し、教育実践に役立つ指針と内容を創造するため、中・長期的展望に立ち研究活動をすすめています。

公益財団法人 才能開発教育研究財団

当財団は3つの事業を通して、子ども・学校・教師への幅広い教育支援活動を行っております。
健康で個性豊かな子どもたちの育成を目的に1967年(昭和42年)に発足し、今年で45年目を迎えることになりました。当財団は内閣府から公益財団法人認定をもとに移行登記を完了し、平成23年4月1付で『公益財団法人 才能開発教育研究財団』として、新たにその活動を開始する運びとなりました。設立以来、これまでに子どもたちへの願い込めてさまざまな事業、支援活動を展開し、日本の教育・文化の普及に貢献してまいりました。生涯学習社会の流れに併せて、諸事業をさらに充実させたいと考えております。当財団の活動にご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。
当財団は、「才能開発に関する基礎的な調査研究を行うとともに、その成果の普及を図り、もってわが国教育の進歩向上に寄与することを目的とする」とあげた定款に沿って、各種事業を展開しております。

星槎大学附属研究センター

特別支援教育・環境教育・国際教育。本学の理念である、人と人、人と自然、国と国との「共生」の実現を目指し、そのような社会を創造し、そこに生きる人材をの育成のため、教育・国際・環境・福祉及び人的交流の諸側面からの研究を進めている機関である。

創育教育研究所

株式会社創育が主宰する教育研究所です。

一般財団法人 総合初等教育研究所

「子どもを支援」「教師を支援」「学校を支援」

 一般財団法人総合初等教育研究所は,小学校や中学校などにおける豊かな学習活動の向上を図るために,表彰や研究会,調査研究などに関する事業を行い,我が国の教育の振興に寄与することを目的としています。

大日本図書(株)教育研究室

大日本図書、教育研究室、科学と教育
弊社の教育研究室は1968年( 昭和43年)に設立されました。教科書編集の基礎研究を担い、教育現場の学習指導の課題や問題点を調査研究し、参考文献や資料を発行しております。1969年から『現代化シリーズ』として教育の現代化という時代の要請に応える形で、約20年にわたり55冊もの冊子を出しました。2012年5月からは、新しいシリーズとして『科学と教育のフロンティアシリーズ』を発行しております。教育の流行と不易の部分を絶えず意識しながら、現代の教育環境や子どもの実態に応じた指導のあり方や方法を模索し、教科指導に役立つ最新の科学的な情報を提供し、授業で学習したことが子どもの将来の夢や希望につながることを願って発行しております。分野は弊社が発行しております教科書の教科(算数数学、理科、生活科、保健体育)で、先生方に無料でお届けしております。2013年秋より弊社のホームページで『科学と教育のフロンティアシリーズ』をどなたでも読んで頂けるように準備を進めております。

一般財団法人 田中教育研究所

知能研究 心理検査 講習会
田中教育研究所は、終戦間もない1948年3月に、田中寛一を初代所長として設立されました。戦後の社会の混乱期に当面して、国の再建にはまず教育の復興が必要であり、それには教育の科学化による他はないとの信念の元に設立されたのでした。わが国の民間の教育研究所としては、最も古い歴史を持つ研究機関です。その後、1959年には、当時の文部省学術国際局(現、文部科学省研究振興局学術機関課)管下の財団法人として認可されました。教育の科学化への貢献を願い、創立以来、現在に至るまで、大学の教員、所内の研究員等多数のスタッフを抱え、知能を中心とした基礎研究、各種の心理検査の研究・開発、教育相談、さまざまな講習会の開催など幅広い活動を行っています。2012年4月1日からは一般財団法人として、学術の発展並びに教育文化の向上に寄与するべく、より一層事業の充実・振興に努めています。

公益財団法人 中央教育研究所


・日本における教育の内容、方法、課程等に関する基礎的調査研究を行う
・教育の進歩改善に寄与する
・21世紀以降に求められる教育のグローバリゼーションに応える理論と実践の創造ならびに普及に貢献する

昭和21(1946)年、東京帝国大学(当時)教授海後宗臣らによって民間の教育研究機関として設立され、昭和28(1953)年に文部省(当時)所管の財団法人として認可されました。その後今日まで、教育とりわけその実践面についてさまざまな調査研究を行い、時期ごとに緊急性の高い課題や基本的な教育課題に対して、教育現場や行政当局等に対して情報提供や提言を行ってまいりました。その間において、昭和47(1972)年に東京書籍株式会社の寄付行為により財団の着実な活動が可能となり、教育界において一定の評価と信頼を受けるまでになっております。

東京教育研究所

小・中学校、学校経営、教員研修

全国網をもつ当研究所は独立した三つの研究部会で組織を構成しています。内訳と研究内容は、
学校経営部会(小・中学校における学校経営の諸課題や教育法規に関する研究)
教員研修部会(教科教育や学級経営などに関し、小・中学校内の教員研修に寄与する研究)
研究開発部会(学習指導と評価の改善、児童・生徒指導、「言語活動の充実」などの研究)です。三つの部会の中には、個別の研究委員会を設置して、各テーマに即した研究を行い、年度末には成果物としての研究報告書(学校経営などのテーマ研究をまとめた「現代学校経営シリーズ」、教科教育、学級経営、児童・生徒指導などのテーマ研究をまとめた「特別課題シリーズ」)を刊行して全国の小・中学校に配布し,当研究所のホームページ上でもその内容を公開しています。
このほかに、4・9・1月(各学期のはじめ)に発行する機関誌『東研情報』、教育行政機関向けの情報誌『Edu News』を発行し、教育情報の提供に努めています。

学校法人桐朋学園女子部門  桐朋教育研究所

研究・出版・講座   当研究所では学校全体あるいは教職員個人の教育活動・研究研修の支援およびその発表の場を提供している。また、研究所として様々な教育情報を提供し、研修会を開催するなどの機会を作っている。さらに学園の一年間の教育活動を総括し、広く社会に伝達するための雑誌「桐朋教育」を発行している。さらに教職員の不断の研究成果をまとめた「研究紀要」の発行も行っている。その他、卒業生および保護者を対象にした「桐朋講座」を開設し、生涯学習の場を提供している。現在、30を超える講座が開設されており、教養講座、芸術講座、スポーツ講座など活発な活動を展開している。

一般社団法人 日本図書教材協会

教材
図書教材
学校直販教材

小・中学校用の図書教材類を制作・発行している教材出版社の団体。
図書教材類の質的向上に関する調査研究や出版倫理の維持高揚、図書教材に関する知識の啓発・宣伝、著作権に関する研究、各種研修会・講習会等の開催、機関紙の発行などの事業を行っています。

公益財団法人 日本教育科学研究所

 当研究所は、教育および教育技術に関する科学的な研究・調査ならびに、そのための研修・助成・刊行等を主たる事業内容として、わが国教育の刷新充実に寄与することを目的として活動しております。
 この間、昭和44年には試験研究法人の認可、平成元年からは特定公益増進法人の資格を得、更に平成24年には公益財団法人の認定を受けて今日に至っております。

一般社団法人 日本教育情報化振興会

教育の情報化、ICT活用、情報教育

日本教育情報化振興会は、昭和57年(1982年)、文部科学省所管の社団法人として設立され、後平成24年4月から一般社団法人へ移行しました。
教育工学の知見をもとに、教育情報システム、教育機器、教材・教具に関する調査・研究およびその有効活用についての普及活動を行うことにより、よりよい学校教育の実現に貢献することを目的としています。
JAPETは以下のような活動を行っています。
○会員による調査研究活動
 会員が主体の調査研究活動として、ICT教育利用研究開発委員会、教育の情報化調査委員会、教材・設備研究委員会の3つの委員会があります。テーマ別に7つの部会が調査研究活動を行っています。
○ICT活用研修活動
 教育委員会および学校などの教育関係者を対象にした情報教育対応教員研修全国セミナーやフォーラムなどを全国で開催しています。
○ICT活用普及広報活動
 ICT教育環境整備ハンドブック、実践事例アイディア集などの冊子を刊行しています。また、会報の発行、JAPETNET(メール・マガジン)による広報活動などを行っています。
○中央省庁、地方自治体等委託事業
 各種調査研究、教員研修、コンサルティングなどの委託事業を実施しています。
○国への提言要望活動
 調査研究に基づいて国への政策提言、意見提案などを行っています。

公益財団法人 日本教材文化研究財団

学校・家庭・民間教育
子育て支援
「思考・判断・表現力」の育成


 当公益財団は、昭和39年4月に日本教材文化研究所として設立。昭和45年7月文部省所管の財団法人となり各種事業を行ってきたが、平成22年8月2日には新たに内閣府所管の公益財団法人として設立。「学校教育、社会教育及び家庭教育における教育方法に関する調査研究を行うとともに、学習指導の改善に資する教材・サービス等の開発利用をはかり、もってわが国の教育の振興に寄与すること」を目的にし、
(1) 学校教育、社会教育及び家庭教育における学力形成に役立つ指導方法の調査研究と教材開発、(2) 家庭の教育力向上がはかれる教材やサービスの調査研究と普及公開、(3) 前二号に掲げる研究成果の発表及びその普及啓蒙、(4) 教育方法に関する国内外の研究成果の収集及び一般の利用に供すること、(5) その他、目的を達成するために必要な事業 を行っている。
 最近では、「学力形成に役立つ指導方法の調査研究と教材開発」と「家庭の教育力の向上がはかれる教材や教育講演会などのサービスの調査研究と普及公開」の2つの公益事業に力を入れている。

一般社団法人 日本青少年育成協会

 1994年4月15日、日本青少年育成協会は、内閣府(旧総務庁)所管の基、内閣総理大臣によって社団法人として許可されました。当協会は、青少年の健全育成に寄与することを目的として、青少年指導者の養成・研修、青少年の育成に携わる者の意識啓発、青少年の社会参加活動の振興、青少年育成の在り方についての調査研究等の事業を行っています。

日本適応指導教育研究所

講演会、カウンセリング、教科指導

内外の教育全般における今日的な課題、適応指導(教育相談、教科相談、教材開発)についての基礎的、総合的な調査・研究を行い、公教育、公的教育との連携を推進し、わが国の教育の振興、発展に寄与を目的として設立しました。特に子どもたちの自立支援に向けた望ましい教科指導や適応指導、進路指導の在り方についての調査と研究に力を入れ実施しています。提携・共同研究機関である(株)勁草学舎で専門のカウンセラーによる親や子の自立支援も積極的に実施しています。

特定非営利活動法人 日本標準教育研究所

基礎的基本的学力
学力保障
目標準拠評価 

 日本標準教育研究所は、目標に準拠した学力評価のもとで、以下のような観点から、すべての子どもに基礎的基本的な学力保障を実現し、教育に貢献することを目的とし、そのために必要な事業を行っています。
1. 学校での集団教育を核としながら、家庭・地域との連携をはかりながら学力保障を実現する
2. 競争による学力向上ではなく、子どもたちの基本的人権を尊重し『もっとわかるようになりたい』という子どもの願いを重視した学力保障を実現する

公益財団法人 野間教育研究所 

教育研究、幼稚園、図書室
1946(昭和21)年6月 創立
1948(昭和23)年5月 実験校として野間自由幼稚園を静岡県伊東市に開設
1950(昭和25)年4月 財団法人として認可
2012(平成24)年4月 公益財団法人へ移行
教育に関する基礎的科学的研究を目的として、四つの研究部会(日本教育史・社会教育・教育心理・幼児教育)を開催、それぞれ研究結果を紀要として刊行するなど、着実な研究活動を行っております。また、当研究所の図書室は日本の教育に関する資料の収集を続けており、なかでも特殊コレクションとして日本の各学校の沿革史誌類は教育史研究の貴重な資料として評価され、活用されております。

公益財団法人 パナソニック教育財団

ICT利活用
授業力
デジタル社会で生き抜く力

次世代を担う子どもたちの「未来をつくる創造力と豊かな人間性」を育む活動を支援することを目的としている財団です。
その実現のために、ICTの利活用を大いに効果を発揮すると考え、ICTを利活用している授業実践の研究及びそれをサポートする研究に対して、助成事業を行なっています。

ベネッセ教育総合研究所

教育,調査,研究

ベネッセ教育総合研究所では、子どもから大学生・社会人まで、また、その保護者、 教師・学校など、幅広い範囲を対象に調査・研究を行っています。また、国内外の中長期にわたる教育環境の変化予測や、独自の調査研究に基づく的確な情報発信を行うと共に、 教育内容や方法、評価測定などについても、先進的な研究開発を進めています。
今後も、新しい教育の在り方を模索し、最も信頼される民間の教育研究機関を目指して参ります。

一般財団法人 理数教育研究所

算数・数学教育,理科教育,学校教育

科学技術創造立国の礎となるべく学校教育・家庭教育において,数理的知性の涵養を目的として,理数科教育の調査・研究と提言・情報の発信を行い,理数科教育の更なる振興に向けて支援し,社会に貢献します。
○理数科教育の振興といっそうの活性化に向けた情報の提供を行うため,広報誌等を発刊します。
○理数科教育の広範な普及及び振興に向けて,講演会や多様なイベント等を開催します。
○先進的・先駆的な理数科教育及び関連する研究・実践等に意欲的に取り組んでいる団体・学校に対して,助成・支援を行います。また,地域との連携による学習活動の機会を提供します。
○大学等の研究機関と連携して,理数科教育の現状調査・研究や新たな理数科教育に向けた提言等を行います。
○数理的な教材で創造性豊かな論文・レポートに対して,児童・生徒を対象とした表彰制度を設けます。

公益財団法人 理想教育財団

プリントコミュニケーション、はがき新聞、新聞教育
1984年に設立し、学校・家庭・地域社会全般にわたる心の通い合うコミュニケーションの確立を使命として、豊かな人間性涵養の基礎となるべき教育方法の探究と、教育現場でのよりよい情報伝達の追及を目的に活動してまいりました。2011年4月1日、内閣府認定により公益財団法人としてスタートしました。
主な事業には、学校内で先生方が作る学級通信や校長だより、保健だより等の「通信」の編集・制作の質を高め、より親しまれる通信作りを目指しましょうという趣旨の顕彰事業「プリントコミュニケーションひろば」の開催、またはがきサイズのスペースに新聞形式にならって作品を作り上げながら、あらゆる教科でまとめる力、表現力、コミュニケーション力を養う「はがき新聞づくり」を応援する機材・消耗品の助成、研究成果のまとめの支援、実践活動の支援、ノウハウの冊子化と頒布等があります。

教育新聞総合研究所

教師力 研修 調査研究
教育新聞総合研究所は、全国100万の幼小中高校の教師を読者とする『教育新聞』を発行する(株)教育新聞社が主宰する教育研究機関です。
教育基本法では、「学校の教員は、自己の崇高な使命を深く自覚し、絶えず研究と修養に励み、その職責の遂行に努めなければならない」と規定しています。当研究所では『教育新聞』が培ってきた知見と成果を生かし、教師の「研究」と「修養」を徹底的にサポートし、教師力の向上に寄与する活動を展開していきます。また、教員志望者の採用試験に関するサポートも展開しています。
時宜に応じた教育課題につき、調査研究、セミナーの開催などで教師および学校教育現場に資していきます。

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特定非営利活動法人全国初等教育研究会

授業力向上・各種教材の調査分析・情報発信
子どもたちの学力を向上させるためには、優秀な教師の育成が欠かせません。しかし昨今、教師は雑務に追われて、結果的に子どもたちと向き合う時間が乏しく、本職である指導に割く時間がつくれない状況です。また、経験のあるベテラン教師の大量退職に伴い若い教師が増えており、授業力の向上は喫緊の課題となっています。そこで、私たちは多くの教師と共に若く意欲のある教師たちを応援し、未来の学校を担う教師たちを育むことを目的に「特定非営利活動法人全国初等教育研究会」を設立しました。以下の施策を実行いたします。
1. 学力実態調査、教材調査に基づいた良質な教材開発により、教師をサポートします。
2. 教育支援サークル活動等により全国の教師を応援し、教師の指導レベルを向上させます。
3. 地域社会と学校をつなぐプラットホームをつくり、社会全体で公教育を支える仕組みを構築します。